福祉施設や医療施設で介護・看護作業等を行う場合、重量の負荷や姿勢の固定、前屈等の不自然な姿勢で行う作業の繰り返しにより、職員の腰部に過重な負担が持続的または反復して加わることがあり、これが腰痛の大きな要因となっています。
2013年6月、厚生労働省より「職場における腰痛予防対策指針」の改訂版が公表され、適用範囲は福祉・医療分野における介護・看護作業全般に広がり、腰に負担の少ない介助方法などが加わりました。
特に、移乗や入浴、排泄介助における抱き上げは、腰部に著しく負担がかかることから、リフト等の福祉用具を積極的に使用することとし、“ 原則として人力による人の抱き上げは行わせないこと ” としています。
対象者に適した福祉用具を活用することで、腰痛予防や負担軽減によって、介護の質を維持・向上させることに繋がります。
